暴落時の心得
——狼狽売りを防ぐ

株式市場は、ときどき大きく下がります。それは異常事態ではなく、これまで繰り返し起きてきたことです。問題は下がること自体より、下がったときにその場の感情で判断してしまうこと。この記事では、暴落が来る前に決めておきたいことを整理します。

暴落は「例外」ではない

過去の株式市場では、世界的な金融危機や感染症の拡大などをきっかけに、短期間で大きく値下がりする局面が何度も起きてきました。回復までにかかった期間は、数か月で戻ったこともあれば、元の水準に戻るまで数年を要したこともあります。

ここで大切なのは、過去にこうだったからといって、次も同じように回復するとは限らないということです。過去の値動きは将来の結果を保証しません。当サイトは特定の相場見通しを示すものではなく、下落局面で必ず戻るとお約束することもできません。

それでも「起こりうること」として知っておく意味はあります。想定していた出来事は、想定していなかった出来事より、はるかに冷静に受け止められるからです。

なぜ底で売ってしまうのか

下落局面でいちばん怖いのは、値下がりそのものではなく、いちばん下がったところで手放してしまうことです。そうなりやすい理由は、だいたい次の3つに集約されます。

• 情報が偏る。相場が荒れると、不安を煽る見出しが増え、目に入る情報が悲観に寄ります。
• 含み損を「確定した損失」と感じてしまう。実際にはまだ売っていないのに、数字を見るたびに損を確定させたような気分になります。
• 何もしないことが不安になる。行動しないと後悔しそうに思え、「とりあえず売る」が動機になってしまいます。

これらは意志の弱さではなく、多くの人に共通する反応です。だからこそ、意志で抑えようとするより、事前のルールで対処するほうが現実的です。

荒れる前に決めておく3つのこと

1. 「積立は止めない」と先に決めておく下落局面でどうするかを、穏やかなうちに文章にして残しておきます。決めておけば、荒れたときに「決め直す」必要がなくなります。決断の回数が減ることが、いちばんの防御になります。
2. 生活防衛資金を投資と切り分けておく数か月分の生活費を現金で確保しておけば、値下がり中に売らずに済みます。売らなくてよい状態をつくることが、狼狽売りへの最も直接的な対策です。生活防衛資金の考え方はこちら。
3. 資産を見る頻度をあらかじめ決めておく毎日残高を見ると、値動きに反応する回数がそのまま増えます。月に一度、四半期に一度など、確認する頻度を決めておくと、判断の材料が「その日の値動き」から「一定期間の推移」に変わります。

やらないと決めておくこと

• 下がったからといって、方針を変えない。「もっと下がる前に売って、底で買い直す」は、下げ止まりと再エントリーの二度の判断を当てる必要があり、難易度が上がります。
• 借入や生活費を投資に回さない。下落局面で必要になったお金を、下がった資産を売って用意することになります。
• 「必ず戻る」と自分に言い聞かせない。戻る保証はありません。戻らない可能性も込みで許容できる金額に収めておくことが、精神論より確実です。

それでも怖いときは

眠れないほど不安なら、それは「気持ちの問題」ではなくリスクの取りすぎのサインかもしれません。投資額が家計に対して大きすぎないか、生活防衛資金が足りているかを確認してみてください。

そのうえで、ゼロか全部かではなく、積立額を下げて続けるという選択肢もあります。やめてしまうと再開のきっかけを失いがちですが、金額を落として続けていれば、余裕が戻ったときにまた増やせます。積立を続けられなくなりそうなときは、積立をやめたくなった時に読む記事もあわせてどうぞ。

よくある質問

暴落したら、いったん売って下がりきってから買い直すべきですか？

底と天井を事前に当てることは誰にもできません。売って買い直す方法は、下げ止まりの判断と再エントリーの判断を二度成功させる必要があります。あらかじめ方針を決めておき、判断の回数を減らすという考え方があります。

暴落はどのくらいで戻るのですか？

過去の下落局面では、回復までの期間は数か月のこともあれば数年に及んだこともあり、一定ではありません。過去の値動きは将来の結果を保証するものではなく、必ず回復するとも限りません。

怖くて眠れないときはどうすればいいですか？

精神論で耐えるより、リスクの取りすぎを疑うほうが建設的です。生活防衛資金が足りていない、投資額が家計に対して大きすぎる、といった原因が考えられます。積立額を下げて続ける選択肢もあります。

暴落に備えて、今から現金比率を上げるべきですか？

相場の先行きを予想して配分を変える方法は、予想が外れたときの影響も受けます。当サイトでは個別の配分についての助言は行いません。まずは、生活に必要なお金と投資に回すお金を分けられているかをご確認ください。